貴金属週間展望
金は先週号では“急落を見せた５月１５日安値が目先底となって上昇再開の展開となったが、今週に入り上昇一服感があるものの下値も堅く保合い症状となっています。価格＞短期平均線＞中期平均線＞長期平均線の序列になっており、買い優勢状態が継続する中、上昇ピッチが鈍化している。週後半には米連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、トランプ大統領の広範な関税の大部分を差し止めた国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下すなど先行き不透明感が漂う中、今週のレンジ15534－15342円を上方に抜け出すのか、下方に割り込んでくるのかが目先の課題となる。”と掲載しておりましたが、上値の関門だった15534円を3日に上回りレンジ上放れとなり、それ以降、連日前日高値を上回るなど素直な反応となっています。ただ3月・4月の様な上昇の勢いはなく確かめながら階段を上っている状況。5月15日安値を起点とした上昇継続の中、年初来高値15843円をアッサリ突破するようなら勢いづく可能性があり、突破失敗なら調整色を強めることとなりそうです。




白金は先週号では“先々週号に記載の通り上値の抵抗帯4551円をアッサリ上回り年初来高値4847円に迫る上伸を見せた。アッサリ年初来高値を上回るのか、4847円を手前に抵抗を受けるのかの確認する週となりそうです。”と掲載しておりましたが、米中首脳の電話会談で貿易協議が進展することに対する期待感やウクライナとロシア間の情勢緊迫化による供給不安などから週末に大幅上伸し一気に年初来高値を更新した。ドルベースでは過去10年間で現値水準以上になったのは2016・2021・2022年ですが、新たな歴史の扉を開くのかに注目です。




東京ゴム週間展望
先週号では“先々週号に記載の通り上値の抵抗帯と考えていた長期移動平均線（52日）や一目均衡表の雲の領域を上回り330.2円まで上伸を見せた。この水準は2月高値からの下落幅に対して38.2％戻りの水準でもあり今週に入り一先ず抵抗を受けている。週末には上値抵抗帯を上回った5月19日安値（306.9円）を割込んだことで、続落するようなら4月安値を起点とした上昇は終了し下落の時間帯に入ったと考えられる。”と掲載しておりましたが、続落したことで年初来安値を瞬間割り込むこととなった。ただそれ以上駒を進めるには至っておらず280円近辺の下値の堅さが現れるのかが来週の課題となる。明確に今週安値を割込むようなら下げ余地拡大と考えたい。一方、280円界隈の下値の堅さが現れるようなら短期間で下落したリバウンド狙いも一考です。




東京原油週間展望
先週号では“5月14日高値が目先高となっています。需給緩和に対する警戒感が強く、上値を圧迫している。３１日には石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスが７月の供給増を合意するとの見方があり上値を圧迫している。米原油在庫の減少報告、カナダの森林火災による供給不安はポジティブ要因。更に米裁判所がトランプ関税の大部分に差止を命じがことはポジティブ反応とったが、米連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下し急反落するなど、先行き不透明感が漂う状況。今月のレンジ59270－51740円も時間経過とともにミニレンジに縮小しておりレンジ収縮が起こっている。次の大きく動き出すためのエネルギー充電期間との認識で、大きな動き出す前の嵐の前の静けさ状態。次の動きに飛び乗る準備中。”と掲載しておりましたが、先週安値を割込んだものの下に走ることなく即回復し、ほぼ先月後半以降形成しているレンジ内での推移で動意薄。需給緩和圧力が強まる見通しや米中首脳の電話会談、イラン核協議が難航、ウクライナとロシアの停戦協議など様々な要因がある中で決定打がなく混とんとしている。売り方・買い方がっぷり四つに組んだ状態で、均衡状態がどちらに崩れるのか注目局面。




日経平均株価週間展望
先週号では“5月16日号記載の通り１３・１４日が目先高値となり今月の8日と9日に空けたギャップを埋め完了で下げ一服となり、今週後半に国際貿易裁判所がトランプ関税について一部差し止める決定を下したことで13日高値に面合わせまで回復したが、週末に連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下し急反落となったことで、13日高値と29日の高値でダブル・トップを形成中か、または上昇途中の保ち合いの動きのどちらかだと考えられます。”と掲載しておりましたが、今週では決着がつかずの状態。引き続き先月13・29日との高値のダブルトップの可能性と保合い継続の可能性、及び高値更新で上昇再開の可能性を頭に入れて決定打待ちの状態。



為替週間展望
先週号では“142.1円まで円高進行し、米国際貿易裁判所がトランプ関税の一部差し止めを命じ円売りが強まったが、トランプ米政権が控訴し、米高裁がトランプ関税の当面の効力を認めたことから146.28円までドルが戻したあと、143円台に後退するなど荒っぽい展開となっています。チャート面では5月12日高値から下落した61.8％戻りで上値が抑えられている構図となっており、長期の平均線（52日）や基準線が上値の抵抗となっている。週末に大きな上ヒゲ形成となっており出し切った高値となるのかが来週早々の課題となる。”と掲載しておりましたが、先週高値は一先ず出し切った高値となりましたが、とはいえ下値も堅く先週安値を割込まず、今週レンジは約2円幅と狭いレンジで陰線・陽線が日替わり出現で方向感の無い週となりました。5月以降高値が切り下がり、4月以降安値は切り上がるいわゆる三角保合い形成中との見方が優勢と思われ、定石通り“保合い放れにつけ”の決定打待ちの状態。