貴金属週間展望
金は5月16日号では“前日の安値を割込む日々が続き中期指標でサポートされず１５日には大幅安となり最高値15843円から５営業日で1085円後退するなど荒っぽい展開となった。今週安値は3月安値からの上昇幅に対してちょうど半値押しとなり、翌営業日には下げ幅をほぼ帳消しにする反発となるなど展開が早くなっています。今月安値を割込んだことで先月高値と今月高値とのダブルトップ完成となったものの、即回復したことで重要ポイントを割り込んだが走らないパターンの可能性もある。目先のポイントは15日の高値15405円と安値14758円と考えられどちらに抜け出すのかに注目したい。”と掲載しておりましたが、急落を見せた５月１５日安値が目先底となって上昇再開の展開となったが、今週に入り上昇一服感があるものの下値も堅く保合い症状となっています。価格＞短期平均線＞中期平均線＞長期平均線の序列になっており、買い優勢状態が継続する中、上昇ピッチが鈍化している。週後半には米連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、トランプ大統領の広範な関税の大部分を差し止めた国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下すなど先行き不透明感が漂う中、今週のレンジ15534－15342円を上方に抜け出すのか、下方に割り込んでくるのかが目先の課題となる。




白金は5月16日号では“週初めにアッサリ4月30日高値を上回り4月7日安値を起点とした上昇継続を確認。1月高値からの下落幅に対して61.8％戻りの4551円を上抜くことが出来るかが上値の課題と考えられる。一方、下値には短・長期平均線（9・52日）や基準線や雲の領域がサポート帯と考えられ上値の抵抗帯（4551円）と下値サポート帯との攻防のどちらに軍配が上がるかを確かめる週となりそうです。”と掲載しておりましたが、先々週号に記載の通り上値の抵抗帯4551円をアッサリ上回り年初来高値4847円に迫る上伸を見せた。アッサリ年初来高値を上回るのか、4847円を手前に抵抗を受けるのかの確認する週となりそうです。




東京ゴム週間展望
5月16日号では“週明け早々に注目の305円を上回り3月高値からの半値戻り水準まで上伸。この水準には長期移動平均線（52日）や一目均衡表の雲の領域などがあり一先ず抵抗帯として機能している。来週はこの抵抗帯を突破する力があるのか、ないのかが問われる週となりそうで、突破出来れば上値余地拡大。突破する力がないなら調整色を強めることになろう。”と掲載しておりましたが、先々週号に記載の通り上値の抵抗帯と考えていた長期移動平均線（52日）や一目均衡表の雲の領域を上回り330.2円まで上伸を見せた。この水準は2月高値からの下落幅に対して38.2％戻りの水準でもあり今週に入り一先ず抵抗を受けている。週末には上値抵抗帯を上回った5月19日安値（306.9円）を割込んだことで、続落するようなら4月安値を起点とした上昇は終了し下落の時間帯に入ったと考えられる。




東京原油週間展望
5月16日号では“短期指標や中期指標をも上回ったが、トランプ大統領がイランとの「核合意」が近づいている可能性を示唆したことを受けて上げ一服となった。また、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が大幅な供給過剰見通しを示したこともネガティブ要因。下値には短・中期平均線や転換線・基準線でサポートされておりここを維持して今週高値を上回れるのか、下値サポート帯を割り込んで今週高値が戻りの急所になるのかを見極める週となりそうです。”と掲載しておりましたが、5月14日高値が目先高となっています。需給緩和に対する警戒感が強く、上値を圧迫している。３１日には石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスが７月の供給増を合意するとの見方があり上値を圧迫している。米原油在庫の減少報告、カナダの森林火災による供給不安はポジティブ要因。更に米裁判所がトランプ関税の大部分に差止を命じがことはポジティブ反応とったが、米連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下し急反落するなど、先行き不透明感が漂う状況。今月のレンジ59270－51740円も時間経過とともにミニレンジに縮小しておりレンジ収縮が起こっている。次の大きく動き出すためのエネルギー充電期間との認識で、大きな動き出す前の嵐の前の静けさ状態。次の動きに飛び乗る準備中。




日経平均株価週間展望
5月16日号では“週初めに米国と中国の関税を巡る協議でお互いが関税を１１５％引き下げることで合意し市場センチメントが急改善し３８２２０円を上回ったものの、日米協議で円安是正が議題となる可能性から円高進行となり息続かず失速することとなった。１３・１４日が放れ小島となっていわゆるアイランドリバーサルパターンになる可能性がある。今週高値が相場の転換点を示す可能性を頭に入れながらの対応。”と掲載しておりましたが、5月16日号記載の通り１３・１４日が目先高値となり今月の8日と9日に空けたギャップを埋め完了で下げ一服となり、今週後半に国際貿易裁判所がトランプ関税について一部差し止める決定を下したことで13日高値に面合わせまで回復したが、週末に連邦巡回控訴裁判所（高裁）が、国際貿易裁判所の判断を一時停止し、関税措置を復活させる判断を下し急反落となったことで、13日高値と29日の高値でダブル・トップを形成中か、または上昇途中の保ち合いの動きのどちらかだと考えられます。



為替週間展望
5月16日号では“週明け早々に上抜けして１４８円台半ばまでドルは買い進まれるも、一目均衡表の雲の領域にタッチしたあと失速で週後半にかけては失速する展開。２０日からＧ７財務相・中央銀行総裁会議も控えており、政治的なドル安誘導への警戒感がくすぶり続けるなか、１４５円割れで下げ一服感が台頭するのか、しないのかに目先は注目。”と掲載しておりましたが、142.1円まで円高進行し、米国際貿易裁判所がトランプ関税の一部差し止めを命じ円売りが強まったが、トランプ米政権が控訴し、米高裁がトランプ関税の当面の効力を認めたことから146.28円までドルが戻したあと、143円台に後退するなど荒っぽい展開となっています。チャート面では5月12日高値から下落した61.8％戻りで上値が抑えられている構図となっており、長期の平均線（52日）や基準線が上値の抵抗となっている。週末に大きな上ヒゲ形成となっており出し切った高値となるのかが来週早々の課題となる。