週間展望 (バックナンバー)
貴金属週間展望
金は先週号では“2月1日にもトランプ政権は中国、カナダ、メキシコなどに対する関税発動に踏み切る可能性があり、貿易紛争のリスク、インフレリスクに対する警戒感からNY市場では最高値を更新した。国内市場も短期指標(短期移動平均線や一目均衡表の転換線等)でサポートされ週末には上昇再開の様相となっている。現時点では12月安値を起点とした上昇が継続しており、短期指標を割り込まない限り流れが継続していると考えての対応。”と掲載しておりましたが、ドルベースでは2900ドルを一時上回り、国内市場でも14202円まで上伸し共に最高値を更新する週となった。ただ週末の米雇用統計を前にイベントリスクからポジション調整の利食い売りが入り注目している短期指標(短期移動平均線や一目均衡表の転換線等)近辺まで後退。来週は短期指標を明確に割り込むことになるのか、維持して上昇再開となるのかが最大の関心事となる。
白金は先週号では“サポート帯を維持して短中長期の3本の移動平均線を上回り、上昇再開の気運が高まっている。上値の抵抗と考えられる今月高値4847円を上回る力があるのかが試される場面。引き続き12月9日安値→1月6日安値→1月21日安値を結んだ下値サポート帯を割り込むようなら調整色を強めることになる。”と掲載しておりましたが、下値サポート帯は維持しているものの、今週高値は4826円と年初来高値更新には至らず保合い症状となっている、週後半にかけて動意薄で売買も弾まず一段とレンジ収縮が起こっている。大きく動き出すには何かキッカケが欲しいところ。
東京ゴム週間展望
先週号では“わずかながら17日高値を上回り上昇が継続しているとの認識。ただ、昨年10月高値から11月安値までの下げ幅に対して61.8%戻りが389.3円であり。11月14日安値→12月9日高値→1月7日安値から算出されるいわゆるN計算値は394.4円が算出され、ざっくりですが390円界隈に抵抗があると考えられます。この抵抗帯を上抜く力があるのか、ここで押し戻されるかの攻防が来週の課題と考えておきたい。”と掲載しておりましたが、今週高値は394.9円とN計算値達成で上げ一服状態となった。1月安値からの上昇幅に対して半値押しは372.9円、61.8%押しは367.7円が算出され、昨年11月14日安値からの上昇幅からカウントすると38.2%押しが373.9円、50%押しが367.4円、61.8%押しが360.9円となり1月7日安値からの半値372.9円、11月14日安値からは38.2%押し373.9円を達成し、達成感が台頭するのか、次の下値を目指すのかを確かめる状況。
東京原油週間展望
先週号では“2週間以上下落し続けているものの反発する気配はまだない。値位置的には12月安値からの上昇幅に対して半値押しを達成し61.8%ダウンは67930円(A地点)となる。また9月安値からの上昇幅に対して38.2%ダウンは68370円(B地点)であり、A-B地点で下げ止まれないようなら66000円台が視野に入る展開が想定される。目先の下値がどこなのかを確認する時間帯。”と掲載しておりましたが、下げ止まることなく下へ下への大名行列で67000円まで後退したが下げ一服感はまだない。昨年12月から1月にかけて上昇したスピードとほぼ同じスピードで下落しており、上昇の起点となった12月安値63800円まで後退しても不思議はない。短期指標(短期平均線や一目均衡表の転換線等)を上回れば反発に転じたと感じられるのだが・・・・!?
東京コーン週間展望
先週号では“2月1日にもトランプ米政権が対中国、メキシコ、カナダに対する関税を発動する可能性がある。中国とメキシコはともに米国産穀物の主要輸入国であり、貿易紛争が起こると米国の輸出環境が大きく変わる可能性があり注意が必要。国内市場は相変わらず不出来の日が大半で機能不全状態。引き続き人気が出るのを待つ状況。”と掲載しておりましたが、期近3本の取組高が全体の93%、期先3本の取組高は7%となっており、このままでは時間経過と共に衰退の一途となる。先物市場として機能しておらず人気が出るのを待つ状況。
日経平均株価週間展望
先週号では“40000-38000円のレンジが継続しており、現時点で表に出ていない何か新たな材料が出てこないことにはこのレンジから抜け出すのは厳しいとの判定となる。レンジが継続すると考えての対応が良いと思われます。但し明確にレンジを抜け出すようならトレンドモードの売買への切換えが必要になります。”と掲載しておりましたが、相変わらず40000-38000円のレンジが継続しており、居心地のいい水準なのだろうとと推測されます。保合い継続が確認されている限り保合いの中で売買を組み立てるしかなく、保合いレンジ上限売り、下限買いで対応するしか今のところはないと思われる。保合い放れとなるようならトレンド追随型の売買への切換えが必要となります。
為替週間展望
先週号では“今週早々に長期移動平均線を割り込み先週の記載通り上値重く、短期平均線すら上回れずに推移中。トランプ米政権が2月1日の関税発動を検討しており、週末に通商環境が激変するリスクがある。関税が発動されると米インフレリスクは高まり、米金利上昇・ドル高要因になると考えられ、通商リスクがリスクオフを促すと、米金利低下・ドル安要因になると思われる。1月10日以降下落続きだが売られ過ぎ感はまだなく、今週安値を割り込むと一段安を覚悟することになる。”と掲載しておりましたが、150円台までドル安が進行し下げ一服感はまだない。大きな流れを考えるとバイデン政権時には102円→161円までドル高が進行しました。トランプ政権はバイデン政策の全否定(言い過ぎかもしれませんが)のため上がった分下がっても不思議はないと考えておく必要もあると思う。現時点でここ数年にわたるドル高進行によりドル高神話が巷ではささやかれているようですが、昨年の金(GOLD)も上昇神話があり、下げれば買い、更に下がれば買い増す投資家がおられましたが、昨年の最大の下げ幅(1875円)を演じた7月から8月にかけて持ちこたえられた投資家はほぼいなかったのではないでしょうか?固定観念を持たず柔軟にその時々の相場を客観的に見つめることが求められます。
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