貴金属週間展望
金は先週号では“アッサリ昨年の高値を上回り史上最高値を更新してみせた。トランプ大統領は世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）でビデオ演説し、金利が高過ぎるとし、「即座に低下させることを要求する」と述べたあと安値から２０ド超切り返すなどトランプ節は健在。オシレータ系指標は過熱感が台頭しつつあり、短期テクニカル指標（短期平均線や一目均衡表の転換線等）を割り込まない限り買い優勢が続いていると考えておきたい。”と掲載しておりましたが、２月１日にもトランプ政権は中国、カナダ、メキシコなどに対する関税発動に踏み切る可能性があり、貿易紛争のリスク、インフレリスクに対する警戒感からNY市場では最高値を更新した。国内市場も短期指標（短期移動平均線や一目均衡表の転換線等）でサポートされ週末には上昇再開の様相となっている。現時点では12月安値を起点とした上昇が継続しており、短期指標を割り込まない限り流れが継続していると考えての対応。




白金は先週号では“上にも抜けず下にも割り込まずと狭い値幅での推移となった。ざっくり４６００－４８００円のレンジ形成中。１２月９日安値→１月６日安値→１月２１日安値を結んだ下値サポート帯を割り込むか、４７００円手前に位置する３本の移動平均線（９・２６・５２日）を上抜くかが目先の課題となる。”と掲載しておりましたが、サポート帯を維持して短中長期の3本の移動平均線を上回り、上昇再開の気運が高まっている。上値の抵抗と考えられる今月高値4847円を上回る力があるのかが試される場面。引き続き１２月９日安値→１月６日安値→１月２１日安値を結んだ下値サポート帯を割り込むようなら調整色を強めることになる。




東京ゴム週間展望
先週号では“今週は先週高値を上回れず上げ一服ながら、短期テクニカル指標（短期平均線や一目均衡表の転換線等）は維持しており下値は限定的。１７日高値３８７．７円を上回るか、今週安値を割り込むかが来週の課題となる。”と掲載しておりましたが、わずかながら17日高値を上回り上昇が継続しているとの認識。ただ、昨年10月高値から11月安値までの下げ幅に対して61.8％戻りが389.3円であり。11月14日安値→12月9日高値→1月7日安値から算出されるいわゆるN計算値は394.4円が算出され、ざっくりですが390円界隈に抵抗があると考えられます。この抵抗帯を上抜く力があるのか、ここで押し戻されるかの攻防が来週の課題と考えておきたい。




東京原油週間展望
先週号では“上値の重い週となり週後半にかけて値を消す展開となった。トランプ米大統領が石油輸出機構（ＯＰＥＣ）に対して原油価格引き下げを要請する考えを示したこともあり週後半にかけて売り優勢の展開になった。実際にＯＰＥＣが対応するのかは不透明ではありますが、トランプ大統領の原油価格引き下げに対する本気度が窺える状況にある。短期テクニカル指標（短期平均線や一目均衡表の転換線等）を割り込んだままの状態が続いており、再度、短期テクニカル指標を上回ることが出来ないようなら調整色を強めても不思議はない。”と掲載しておりましたが、2週間以上下落し続けているものの反発する気配はまだない。値位置的には12月安値からの上昇幅に対して半値押しを達成し61.8％ダウンは67930円（A地点）となる。また9月安値からの上昇幅に対して38.2％ダウンは68370円（B地点）であり、A－B地点で下げ止まれないようなら66000円台が視野に入る展開が想定される。目先の下値がどこなのかを確認する時間帯。




東京コーン週間展望
先週号では“シカゴ市場は上値追いの展開となっていますが国内市場は相変わらず不出来が続き機能不全状態。引き続き人気が出るのを待つ状況。”と掲載しておりましたが、２月１日にもトランプ米政権が対中国、メキシコ、カナダに対する関税を発動する可能性がある。中国とメキシコはともに米国産穀物の主要輸入国であり、貿易紛争が起こると米国の輸出環境が大きく変わる可能性があり注意が必要。国内市場は相変わらず不出来の日が大半で機能不全状態。引き続き人気が出るのを待つ状況。




日経平均株価週間展望
先週号では“結果的には前者のレンジ継続となり先々週安値が目先底となり今週は連騰続きでレンジ上限40192円まで上伸。先週のコメントの逆バージョンでレンジ上限とみて売り場到来とみるか、レンジを上回ると考えるかの選択により売買戦略を判断する状況。”と掲載しておりましたが、40000－38000円のレンジが継続しており、現時点で表に出ていない何か新たな材料が出てこないことにはこのレンジから抜け出すのは厳しいとの判定となる。レンジが継続すると考えての対応が良いと思われます。但し明確にレンジを抜け出すようならトレンドモードの売買への切換えが必要になります。



為替週間展望
先週号では“先週安値をやや下回る日もありましたが下値は概ね維持されたが、浮上力はない。日銀金融政策決定会合で市場予想通り０．２５％の利上げが決定されると、ドル円は上下に振幅したあとドル安・円高に振れ、一時１５５.００付近まで急落した。今週安円を更新し、長期移動平均線を割り込むようなら下げ余地が拡大すると思われる。”と掲載しておりましたが、今週早々に長期移動平均線を割り込み先週の記載通り上値重く、短期平均線すら上回れずに推移中。トランプ米政権が２月１日の関税発動を検討しており、週末に通商環境が激変するリスクがある。関税が発動されると米インフレリスクは高まり、米金利上昇・ドル高要因になると考えられ、通商リスクがリスクオフを促すと、米金利低下・ドル安要因になると思われる。1月10日以降下落続きだが売られ過ぎ感はまだなく、今週安値を割り込むと一段安を覚悟することになる。