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週間展望 (バックナンバー)

週間展望 1月5日号  

貴金属週間展望
金は先週号では“12月14日安値が目先底となって戻りを演じる週となりました。今月高値10028円からの下落幅に対して38.2%戻り(9527円)を達成したことで、戻り一服となるのか、次なる上値を目指す展開に成るのかが問われている局面。年末最終週の高値9530円を上回れないなら前者。年末最終週の高値9530円を上回る様なら後者と判断したい。”と掲載しておりましたが、ドル高進行から昨年最終週の高値9530円に面合わせまで上伸。ウクライナと中東の戦闘激化など地政学リスクの高まりも下値をサポートする模様。調整売りを消化しつつ、2100ドルを試す可能性が高いとみる。




白金は先週号では“4400円は壁とならず上値追いの展開となりました。1月は白金にとって月間の上昇確率の高い月となりますが、上値抵抗帯を突き抜けそうな足取りとなっており、8月高値4534円を上回れるかが年明け早々の課題。”と掲載しておりましたが、4517円まで上伸したあと急反落で、昨年夏場以降の高値水準である4500円が目先壁になっている。ただ12月8日安値から1月4日高値4517円の上昇幅に対する自律調整は4372円の為、ここまでの下げは許容範囲と考えての対応。




東京ゴム週間展望
先週号では“あれよあれよと上値を伸ばし259円まで上伸。自律反発の領域を超えて反発モードに入り、11月高値からの下落幅に対して61.8%戻りをほぼ達成した。現時点で衰えは感じず、どこまで上値を伸ばせるのかを見守る姿勢で挑みたい。”と掲載しておりましたが、今年に入り一段高となっており、未だ衰えは感じられない。RSIは62ポイント台とまだ過熱感はなく、引き続き上値がどこまで伸ばせるのかの時間帯と考えての対応。




東京原油週間展望
先週号では“ボリンジャーバンドの中心バンドは上回ったものの、一目均衡表の基準線と中期移動平均線(26日)を上回ることが出来ず、今週高値が戻りの急所となり週後半には続落して下値注意ポイントを割込み、下落再開の様相を呈している。ただ一歩引いてみ眺めてみると65000-70000円のレンジ形成とも考えられこのレンジをブレイクできるのか一先ず注視しておきたい。”と掲載しておりましたが、年明け早々にリビアの供給障害報告を手掛りに急伸しましたが、買いは続かなかった。地元住民の抗議活動による生産停止であれば、短期間で終息に向かうとの楽観ムードが強く、結果的には65000-70000円のレンジが継続していると考えての対応。




東京コーン週間展望
先週号では“先週高値が戻り高値となり戻り一服の展開となった。ただ下値も限定的で、今月14日安値と22日高値を抜け出す動きになるためには材料不足の感は否めない。しばらく膠着モードが続くと考えておきたい。”と掲載しておりましたが、昨年安値を割り込んだものの売られ過ぎ感もあり下値は限定的。需給緩和見通しに加えて、ブラジルの降雨が上値を圧迫している。大きく値下がりがあるような価格水準ではなく、実際に安値修正の動きもみられるものの、押し目買いを入れる動きは鈍い。下げ過ぎ感から戻りが入っても、戻りは売られる可能性が優勢と考えたい。




日経平均株価週間展望
先週号では“短・中期平均線や一目均衡表の転換線すら割り込まずに下値難く推移した。米国の来年の利下げ期待を背景に下値は買われる構図となっており、値位置は高いところにあるがオシレータ系指標は買われ過ぎ感は全くなく、下値堅い動きが続く可能性が高いと考えておきたい。”と掲載しておりましたが、年明け早々には、米長期金利が上昇傾向にあることや、国内では能登半島地震の影響もあって、一時700円を超える急落をみせる場面もあったが持ち直して今週を終えました。4日に付けた安値が目先出し切った安値の可能性があるものの、上値は34000円手前に壁があり上下節目になっているポイントを抜け出せるかに注目。



為替週間展望
先週号では“140.24円までドル安が進行しダウントレンドを追認している。利下げ観測が維持される中、戻り売り優勢の展開が続く可能性が高いと考えておきたい。年明け後の米経済指標がイベントリスクになるが、これらが利下げ期待に大きな修正を迫るようなことがなければ、140円の節目割れが起こっても何ら不思議はない。日本銀行のマイナス金利解除はまだ先の話と考えられており、米金融政策環境の変化がドル/円相場の上値を圧迫する展開が続く見通し。”と掲載しておりましたが、昨年末の141円前半に対して144円後半まで切り返す展開になりました。急激な値下がりが一服しているが、主にドルサイドの要因。マーケットの利下げ織り込みに過熱感が強く、米金利低下とドル売りに修正が入っている。これでドル安が終わったとは思えないが、目先はドルの急落リスクが後退しており、どこまで戻れるかの時間帯と考えたい。




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