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今日の相場解説【ドル円】金利を上げても円安へ ここ突き抜けたら・・・(2026.6.30)デイリーマーケットレビュー


最終更新日: 2026-06-30

ページ制作日: 2026-06-30

今日の相場解説

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PK合戦が生まれた理由


サッカーワールドカップも決勝トーナメントに入り、非常に熱い試合が繰り広げられています。
本日午前2時からの試合を生で放送を見ていた方も多いと思います。私もその一人でした。
今日の試合展開を見ていて、なかなか攻撃が出来ない時間が多く、あの時間ここ耐えて延長に入ってしまえば、何とか耐えてPKまでいけば勝機も出てくるかなと個人的には思っていました。
結果延長にも入らずPKも当然無かったのですが、そもそもPKが生まれた背景は?PKが出来るまでは何で勝負の決着をつけていたのか興味がわき調べて見ました。
サッカーにおける最大のクライマックスであり、時に「残酷すぎる」とも表現される「PK合戦」。
固唾を呑んでキッカーを見守るあの極限の緊張感は、今やトーナメント戦に欠かせない要素ですが、サッカーの長い歴史から見ると比較的「新しい」ルールであることをご存知でしょうか。
今回は、このPK合戦がいかにして誕生したのか、そのルーツを紐解きます。
PK合戦がなかった時代の「不条理な決着」
1970年代以前、延長戦を行っても同点のまま決着がつかない試合では、主に「再試合」が行われていました。
しかし、大会の過密日程や選手の体力的な負担を考慮すると、常に再試合を組めるわけではありません。
では、一発勝負のトーナメントでどうしても勝者を決めなければならない場合はどうしていたのでしょうか?
その答えは「抽選(くじ引き)」や「コイントス」です。
120分間ピッチ上で死闘を繰り広げた結果、運任せのコイントスで敗退が決まる。選手やファンにとって、これほど不条理な結末はありません。
実際に、1968年の欧州選手権(EURO)準決勝では、イタリアとソビエト連邦が引き分け、コイントスの結果、イタリアが決勝へ進出するという劇的な(そして敗者にとっては悲劇的な)出来事がありました。
悔し涙からルールの歴史が動く
この「運任せの決着」に異を唱え、ルール変更の決定的な引き金となったのは、同年の1968年メキシコ五輪での出来事です。
準々決勝でイスラエル代表はブルガリア代表と対戦し、1-1のまま延長戦を終えました。
そして行われた無情な抽選の結果、イスラエルは敗退を余儀なくされます。実力で劣っていたわけではないのに、くじ引きでピッチを去らなければならない。
この無念を目の当たりにしたイスラエルサッカー協会のヨセフ・ダガンは、「サッカーの試合は、純粋な運ではなくサッカーの技術で決着をつけるべきだ」と強く主張しました。
彼は、当時一部のローカル大会などで試験的に導入され始めていた「ペナルティキックを蹴り合う決着方法」を国際ルールとして採用するよう、FIFA(国際サッカー連盟)に働きかけました。
時を同じくして、ドイツの審判員カール・ワルトらも同様の提案を行っており、サッカー界全体で「より公平な決着」を求める機運が高まっていました。
1970年、ついに正式導入へ
これらの働きかけが実を結び、1970年にルールの決定機関である国際サッカー評議会(IFAB)によって、現在の「PK方式(Kicks from the Penalty Mark)」が正式にルールとして承認されました。
ワールドカップの大舞台で初めてPK合戦が行われたのは、それから少し後の1982年スペイン大会。準決勝の西ドイツ対フランスという、今なお語り継がれる死闘でのことでした。
運任せからの脱却が生んだ「究極の心理戦」
現代のサッカーにおいて、PK合戦はよく「運だ」「宝くじのようなものだ」と表現されることがあります。
しかしそのルーツを振り返ると、「100%の運(コイントス)から脱却し、少しでも選手のキック精度やゴールキーパーの読み、そして極限状態での精神力が介入する余地を作りたい」という、
先人たちの切実な願いから生まれた制度であることが分かります。
次にPK合戦を見る時は、コイントスで涙を呑んだかつての選手たちや、ルールの改定に奔走した人々の歴史に思いを馳せてみてください。
あのペナルティスポットからゴールまでの11メートルで繰り広げられるドラマが、より一層重みのある、奥深いものに感じられるはずです。

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ドル円39年半振りの水準へ


39年前と言えば1987年です。1987年を為替相場で振り返ってみましょう。
1987年(昭和62年)は、日本が「バブル経済」という未曾有の狂騒へと本格的に足を踏み入れた、まさにバブル前夜とも言える激動の1年でした。
国鉄が姿を消し、新しい文化が次々と生まれたこの年。そして何より、日本経済の形を根底から変えてしまった「猛烈な円高」が吹き荒れた年でもあります。
1987年・バブル前夜の日本と「1ドル=120円」の衝撃

1987年の日本は、古い殻を脱ぎ捨て、新しい時代へと生まれ変わるエネルギーに満ちていました。その象徴が、同年4月の「JR」の誕生です。
長年親しまれた日本国有鉄道(国鉄)が分割・民営化され、日本中に新しいロゴが溢れました。
街を見渡せば、アサヒビールの「スーパードライ」が発売されて「ドライビール戦争」が勃発し、俵万智の歌集『サラダ記念日』が280万部を超える大ベストセラーに。
若者たちは、発売されたばかりのファミコンソフト『ドラゴンクエストII』や『ファイナルファンタジー』(第1作)に熱中していました。社会全体が明るく、消費への意欲が力強く上向いていた時代。
しかし、その足元では、日本企業を震え上がらせる「為替の猛威」が進行していたのです。
荒れ狂う為替市場

プラザ合意の余波1987年を語る上で絶対に外せないのが為替水準です。結論から言えば、この年は「戦後類を見ない猛烈な円高・ドル安」が進行した年でした。
1月150円台1985年のプラザ合意(約240円)からすでに激しい円高が進行
2月153円付近「ルーブル合意」でこれ以上のドル安を止めようとG7が協調
10月140円台米国株が大暴落する「ブラックマンデー」が発生
12月末120円台前半ルーブル合意も虚しく、年末には一時120円割れ目前まで急伸
わずか2年前の1985年秋には「1ドル=240円」だった円相場が、1987年末には「1ドル=120円台」へと倍増に近い急騰を見せました。
輸出で稼いできた日本の製造業にとって、これは文字通り死活問題です。同じ車をアメリカで売っても、円換算での売り上げが半分になってしまうからです。
日本中が「円高不況で日本経済は終わる」という悲観論に包まれました。
「円高」が引き金を引いたバブル経済
この急激な円高を止めるため、2月にG7(主要7カ国)はフランスに集まり、「ルーブル合意」を結びます。
「もう十分にドルは下がったから、これ以上の為替変動は止めよう」という約束でしたが、市場の円高圧力は止まりませんでした。
そこで、円高不況から国内経済を救うため、日本銀行は思い切った行動に出ます。政策金利(公定歩合)を、当時としては史上最低の2.5%まで引き下げたのです。
これが、後の日本を大きく変えることになります。金利が極端に下がったことで、世の中に「安い資金(カネ)」が大量に溢れ出しました。
行き場を失ったその莫大な資金は、工場や設備の投資ではなく、「株式」と「不動産(土地)」へと雪崩れ込んでいったのです。
歴史の皮肉

輸出産業を救うための「超低金利」と、円高による「輸入物価の下落(インフレ抑制)」が組み合わさった結果、実体経済以上の熱狂を生む「バブル経済」の土台が1987年に完成してしまいました。
10月には「ブラックマンデー」と呼ばれる世界的な株価大暴落がありましたが、カネ余り状態だった日本市場はあっという間に回復。翌年の1988年、そして絶頂期の1989年に向けて、日本は狂乱の株高・地価高騰へと突っ走っていくことになります。
1987年の主な出来事
ルーブル合意
2月
プラザ合意後の行き過ぎたドル安・円高に歯止めをかけるため、G7が為替相場の安定で合意。
JRグループ発足
4月
国鉄が分割民営化され、JR北海道からJR九州まで6つの旅客鉄道会社とJR貨物が誕生。
ブラックマンデー
10月ニューヨーク・ダウが1日で22.6%暴落。日本でも日経平均が3,836円安と過去最大の暴落を記録したが、いち早く回復した。
竹下登内閣の発足
11月中曽根康弘首相からバトンを受け、「ふるさと創生」などを掲げる竹下内閣が誕生。


1987年は、日本が「円高の恐怖」に怯えながらも、結果的にその対策がもたらしたカネ余りによって、黄金時代(バブル)への扉を押し開けた、非常にドラマチックな1年です。

ドル円 月足
ドル円

上記チャートは3か月足です。長期期間のチャートの為の対応措置で特に意味があるものではありません。
1985年のプラザ合意から進む円高の流れを一旦年末で止めて反転した年でもあります。
プラザ合意はなぜ起きた?

1985年のプラザ合意が起きた最大の理由は、当時のアメリカが抱えていた深刻な「双子の赤字(貿易赤字と財政赤字)」を解消するためです。
当時の経済状況から合意に至るまでのメカニズムは、金利と為替の相関関係を中心に、以下の4つのステップで進行しました。
1. レーガノミクスとインフレ抑制による「高金利」
1980年代前半、アメリカのレーガン政権は「レーガノミクス」と呼ばれる経済政策を推し進めました。
大規模な減税と国防費(軍事費)の増大を行う一方、中央銀行(FRB)は深刻なインフレを退治するために強力な金融引き締め(高金利政策)を実施しました。
2. 歴史的な「ドル独歩高」の進行
アメリカの金利が急上昇したことで、世界中の投資資金が高利回りを求めてドルへ集中しました。これにより、ファンダメンタルズを無視した異常な「ドル高」が進行します。
3. 「双子の赤字」の拡大と保護主義の台頭
ドル高はアメリカの輸出産業(製造業や農業など)の国際競争力を大きく削ぎ落としました。結果として、輸出が減り輸入が激増することで貿易赤字が膨張。
同時に、政策による財政赤字も重なり、「双子の赤字」がアメリカ経済を圧迫します。
特に日本や西ドイツ(当時)に対する貿易赤字が顕著であり、アメリカ国内では「外国製品を締め出せ」という保護主義的な圧力が議会で急速に高まりました。
車を叩いたりしていた映像が流れていたのを覚えていますよね。
4. 危機感を背景とした「協調介入」
アメリカの保護主義が暴走すれば、世界の自由貿易体制が崩壊するリスクがありました。
この危機を回避するため、1985年9月22日、ニューヨークのプラザホテルにG5(米、英、西ドイツ、仏、日)の財務大臣と中央銀行総裁が集まりました。
ここで、「各国が協調して為替市場に介入し、意図的にドル安(日本から見れば円高)に誘導する」という合意が形成されました。これがプラザ合意です。
その後の市場への影響
この合意によるアナウンスメント効果と実際の市場介入は絶大でした。
発表直前まで1ドル=240円台だった為替レートは、わずか1年後には150円台へと急激なドル暴落・円高を記録します。
この劇的な為替変動による「円高不況」を回避するため、日本銀行は大規模な金融緩和を実施し、それが後の余剰資金を生み、日本のバブル経済へと繋がる大きな転換点となりました。
このような歴史背景があった39年前。
円安水準から円高水準に向かっている時の162円台と円高から円安に向かっている時の162円と向かう勢いは違いますがとにかく2024年の161.94円水準はオーバーし162円台に入っています。

ドル円 週足
ドル円②


以前にもドル円関係のコメントを書いていますが、2024年の円安水準を抜けたことで、新たなトレンドが発生したと見ることが出来、その上での次のテクニカルプライスは以下の通りになります。
167.2円・170.5円・173.14円・175.77円
現在の価格からすれば、かけ離れた価格になりますが、大きな流れで見れば時間かけてでも動いても特に不思議ではない。
ドル円 月足
ドル円③


月足チャートで見れば綺麗な円安トレンドを形成中だと言うことが分かります。
自律反発レベルの183円台は出ても何ら不思議でもない。
よって167.2円からスタートする上値の抵抗価格を突破していくようになれば、素直についていくようにしておきたい。
ここでもおそらく円安になってくると、もうそろそろだとか、高すぎるなど自己感情が入ってしまい。正しいやり方が出来ない方が出てきます。
皆さんにはそうなってもらいたくない。
W底の山を越えて素直に動いているのであれば、素直について行けば良いと考えます。
ドル円に関しては日本だけの介入であれば効き目はそこまでないと思います;
水星逆行開始その初日に意思表示したのは興味深いですね。


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最後に
丙午年の相場について・・・信じるか信じないかあなた次第です!

コムテックス通信を読んでおられる方は今年最後の第30号で送信した内容と同じですがご了承してください。
2026年は、60年に一度巡ってくる「丙午(ひのえうま)」の年です。古くからの迷信や縁起が語られることが多い年ですが、投資家やビジネスパーソンにとっては「相場がどう動くのか」というアノマリー(経験則)が気になるところでしょう。
丙午年の相場の特徴と、歴史的背景をまとめたコラムをお届けします。
丙午(ひのえうま)の相場格言 激動と「跳ね」の予感
相場界には干支にまつわる格言がありますが、午(うま)年は一般的に「午(うま)は跳ねる」と言われます。
過去のデータが示す「荒れ相場」
過去の丙午(直近は1906年、1966年)を振り返ると、非常に極端な動きを見せる傾向があります。 1906年(明治39年) 日露戦争後の大バブル 戦後経営の期待感から株式市場は空前の高騰を見せましたが、翌年にはその反動で大暴落(明治40年の暴落)に見舞われました。文字通り「跳ね上がった後に落ちる」激しい年でした。
1966年(昭和41年)
証券不況からの復活「いざなぎ景気」 前年の「40年不況」で山一證券への日銀特融が行われるなどどん底の状態から、丙午の年は一転して強気相場へ。戦後最長の好景気「いざなぎ景気」の本格的な幕開けの年となりました。
2. 「丙(ひのえ)」と「午(うま)」の組み合わせ
五行説で見ると、「丙」は火の兄(ひのえ)、「午」も火の属性を持ちます。火と火が重なる丙午は、エネルギーが非常に強く、活気にあふれる一方で、過熱しやすい(オーバーヒート)性質を持っていると考えられています。
ポイント 丙午の相場は、平穏な保ち合いよりも、トレンドが明確に出た際の「爆発力」に特徴があります。
2026年の丙午はどうなる? 現代的視点
次回の丙午である2026年に向けて、注目すべき3つの視点があります。
① 人口統計と経済の特異性1966年の丙午は、出生率が極端に低下したことで知られています。
これが現代では「2026年問題」として、教育業界や労働市場において、特定の年代だけ人口が少ないことによる歪み(2026年生まれが大学に入る時期の定員割れなど)が長期的なリスクとして意識されます。
② デジタル・エネルギー革命の「火」五行の「火」は、現代では半導体、AI、エネルギー、電気自動車などを象徴します。これらのセクターが、丙午のエネルギーを受けてさらに一段上のステージへ「跳ねる」可能性があるという見方も面白いでしょう。
③ インフレとの親和性「火」の属性は物価の上昇(インフレ)とも関連付けられます。デフレ脱却が進む中、2026年は名目成長率が大きく跳ねる年になるのか、あるいは金利上昇による市場の混乱が起きるのか、ボラティリティ(価格変動)への備えが重要になります。
そして当社が扱っています商品相場は・・・
商品・資源相場が荒れやすい
火に象徴されるエネルギーや資源分野は、特に値動きが荒くなりやすい。原油、貴金属、穀物などは、地政学リスクや需給懸念が材料視されやすく、値幅を伴う展開になりがちだ。逆に言えば、トレンドを捉えられれば収益機会も多い年となる。特に供給不安や政治的要因が絡むと、投機資金が一気に流入し、値動きが荒くなりがちです。 強気で挑むか、火傷を避けるか・・・
丙午は、歴史的に見ても「変化の起点」になることが多い年です。 格言通りに相場が「跳ねる」のであれば大きなチャンスですが、火のエネルギーが強すぎると急落の懸念も孕みます。「勢いに乗る勇気」と「過熱を冷めた目で見る冷静さ」。 この両輪を持つことが、丙午相場を乗りこなす鍵と言えるでしょう。
最後にあくまでも今回の記事は好きな方は好きな内容ですが、まったく気にならない方は気にならないと思います。2026年終わった時にコムテックス通信があんなことを書いていたなと思って頂けるかどうかは来年の相場次第ですね。
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執筆者の写真

監修:安村 武彦

国際テクニカルアナリスト連盟・認定テクニカルアナリスト(CFTe)・AFP(日本FP協会認定)
大阪府出身。1987年に商品先物業界に入社。2005年末に業界を離れ、2006年より専業トレーダーとして商品・株式・FXの売買で生計をたてる。個人投資家が相場で勝つためには、投資家目線のアドバイスが必要不可欠と感じ業界へ復帰。真のアドバイザーを目指し現在に至る。個人投資家向けに開催する一目均衡表のセミナーは非常に分かりやすいと好評を得ている。

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