商品デリバティブ取引といえば、多くの方は縁遠い存在だと感じられると思いますが、 取り扱っている商品は、ガソリンや灯油、大豆など生活に密着した商品がほとんどです。 車に乗られる方で、ガソリンの価格を知らない人はいないでしょうし、 主婦の方には大豆やとうもろこしの価格は気になるところではないでしょうか? 身近な商品を売買できるのが商品デリバティブ取引の面白さの一つです。
商品デリバティブ取引は、「買い」だけでなく、「売り」からでも取引をスタートできます。 「買ってから値上がりした時点で売ると利益」だけではなく、 「売ってから値下がりした時点で買うと利益」となり、どちらでスタートしても構いません。 「将来、値上がりするのでは?」と思えば買いでスタートして、 「将来、値下がりするのでは?」と思えば売りでスタートすることができます。 相場の下落局面でも、利益を狙うことができるのが商品デリバティブ取引の特徴です。
商品デリバティブ取引を取引するためには、取引の担保として取引証拠金が必要です。 取引証拠金は各銘柄ごと定められており、定期的に変更されます。 この金額は、取引を行う商品の総額に対して約2~10%程度になるために、 仮に200万円の商品の先物を取引する場合、10万円程度の資金で取引ができることになります。
小さな金額を預けて大きな金額を動かす原理を、小さな力で大きなものを動かすテコ(レバレッジ)に例えてレバレッジ取引と呼びます。
商品デリバティブ取引には、取引に期限があります。この期限のことを「限月」(げんげつ)と呼びます。 限月は、取引の対象となる商品ごとに6ヶ月・1年間という風に、具体的に定められています。
「限月」の最終取引日のことを「納会日」(のうかいび)といい、この日までに原則として決済する必要があります。 日本の商品先物取引の場合、限月は最長でも1年先に設定されていますから、一般投資家の大半はこの1年のうちには決済をします。
大阪取引所及び東京商品取引所の取引時間は日中立合が8時45分から15時45分、夜間立会が17時00分から翌日の朝6時になります。 夜間取引で朝の6時まで市場が開いていることで海外市場の動向を見て日本の市場で金や原油などをリアルタイムで取引できます。